総合商社からコンサルティング業界への転職は増えてきています。ここでは総合商社から転職し、その後活躍する方法についてお話しさせていただきます。

尚、本記事では、新卒で総合商社に入社し現在20代である若手社員の転職を中心的に考察します。総合商社とコンサルティングファームにおける働き方、身につくスキルやマインドセットをご紹介し、それを踏まえて総合商社からコンサルティングファームへの転職をおすすめする人についてご説明します。

総合商社からコンサルティング業界へ転職が増えている理由

総合商社からコンサルティング業界への転職は増えていますが、転職者によって転職理由は異なります。

「新卒で第一志望のコンサルティング業界に行くことが出来ず、やむを得ず総合商社に入社した」と「総合商社の環境が自分の理想とする働き方と合致しなかった」という主に2つの理由に大別できます。

「新卒で第一志望のコンサルティング業界に行くことが出来ず、やむを得ず総合商社に入社した」場合は転職のタイミングを伺っています。

昨今の就活市場におけるコンサルティング業界の人気拡大で、各コンサルティングファームの選考倍率は非常に高まっています。コンサルティングファームを目指していたものの夢破れてしまい、総合商社にはあっさりと受かって入社を決めたという方も比較的多くいます。

もちろん総合商社も非常に良い会社ですが、働き方についてコンサルティング業界を志望していたからこそのギャップを感じ、悶々とした想いから本来志望していたコンサルティング業界への転職を決断するというケースも多々見受けられます。

このような就職活動時に持っていたコンサルティング業界への志望が、総合商社からのコンサル転職を後押ししていると言えるでしょう。

一方、最初は転職などするつもりはなく、総合商社に入社してからコンサルティングファームへの転職を決意する方もいらっしゃいます。

特に、総合商社入社後最初に直面するのが、配属リスクです。入社後あるいは内定時に配属先が決定するため配属リスクが高く、希望が叶わなかった場合でも異動が簡単にできるわけではありません。自分のしたい仕事はこれではないと見切りをつけて、早期の転職が選択肢として検討される傾向にあります。

そして働く中で感じたギャップとして頻繁に挙げられるのが「成長スピードが遅い」「意思決定が遅い」「周囲の社員が優秀ではない」の3点です。

成長スピードに関しては、年功序列であるからこそ、若手のうちは上司の顔色を伺うような仕事に従事し、育みたいスキル（論理的思考力・プレゼン力・リーダーシップなど）がなかなか身につかないということが背景としてあります。若手のうちはバリバリ働くエリートビジネスマンを目指していた方にとっては、物足りなさを強く感じることでしょう。

意思決定に関しては、大企業だからこそ時間がかかってしまいます。上司や役員の方々の判断を要するため、結果としてプロジェクト成果が出るのが10年単位となるのはよくある話です。ドラスティックな意思決定に携わることを期待していた若手社員にとっては、風通しの悪さや意思決定機会の少なさが悩みの種になることでしょう。

周囲の社員に関しては、入社前の説明会や面接で会った方々と実際に働くチームメンバーとのギャップを感じていることでしょう。面接官は、応募者に魅力的な総合商社像を伝える重要な役職であり、社内でも優秀な人材が選出されます。一方で社内にはやる気のない社員や窓際族のような年配社員もいますし、スキル面やマインド面で理想の社員像とは異なることもあります。もちろんどの業界にも当てはまるギャップですが、大企業であるからこそギャップも大きくなると推察されます。

以上のような悩みとギャップに対し、コンサルティング業界は理想的な職場環境と考える若手の総合商社勤務の方が多くいらっしゃいます。

確かにコンサルティングファームは若手のうちから裁量権が大きく、プロジェクトは数か月単位のため成長スピードも申し分ありません。そして全ての社員がプロフェッショナルマインドを持ち、スキルとマインドの両面で自己成長が叶う業種と言ってよいでしょう。

このような想いと実情から、総合商社からコンサルティングファームへの転職が拡大していると言えます。

コンサルティングファームに転職してすべてが叶うわけではない

ただし、1つ注意してほしいのは総合商社で感じているデメリットがコンサルティングファームに転職したら全て解決されるというわけではありません。

コンサルティングファームは「大企業を動かす」仕事をしているので、クライアントの意思決定が遅いと感じることも少なくありません。

また、成長に関しても本当に望ましいスキルが身につくかどうかは結局は自分次第になってきます。周りの環境が成長させてくれるだろうという受け身な考え方では成長できないことに注意しましょう。

実際にコンサルティング業界へ転職している総合商社

三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅といったいわゆる五大商社から、コンサルティング業界への転職は頻繁にあります。

豊田通商や双日といった総合商社まで含まれます。

転職先として最もメジャーであるのは、総合系と呼ばれるコンサルティングファームです。

採用人数が多く、プロジェクトに対して多くの人員を割くため、事業拡大に沿った人材確保が行われています。

具体的には、アクセンチュアやPwCコンサルティング、デロイト トーマツ コンサルティングといったファームが該当します。

一方で、戦略系のコンサルティングファームへの転職もあります。ただしこれらのファームは少数精鋭のため、学歴や総合商社での実績、個々人のスキルが厳しく評価されます。

具体的には、マッキンゼー・アンド・カンパニーやボストン・コンサルティング・グループやベイン・アンド・カンパニーといったファームが該当します。

総合商社とコンサルティング業界の関係性

両社は親密な関係にあります。実際に総合商社本体や子会社でコンサルティングファームを活用することも多いため、総合商社出身の方々は、コンサルティング業界の働き方について一定の知見があると思われます。

それを踏まえて否定的な意見も見受けられます。組織改革やオペレーション改善、基幹システムの導入といった仕事を、生で見てつまらないと主観的に感じることや、総合商社の同僚から話を聞くこともあるでしょう。

ただし、個々人の所感は、コンサルティングファームの一側面から生まれた感想に過ぎません。バイアスがない本質的な理解のためには、実際のコンサルタントに話を伺うことをおすすめします。

総合商社出身者がコンサルティング業界へ転職する際の留意事項

総合商社からコンサルティング業界への転職をする際に注意すべきことは年収です。すでに総合商社は年収が高いため、コンサルティングファームへ転職しても維持もしくはダウンすることがほとんどです。

マネージャーやパートナーに昇進していけば総合商社で得られる年収よりも高い年収を得ることはできます。しかし、転職直後はダウンするケースもあることを理解しておいてください。

別の軸になりますが、コンサルティングファームは忙しすぎてお金を使う暇もないので貯金は貯まりやすいとは言われます。

総合商社からコンサルティング業界に転職し活躍する方法

論理的思考力や係数処理能力が必須となることは言うまでもありません。しかし、これまで総合商社で評価されてきたスキルやマインドもコンサルタントとして働く上で非常に役立ちます。

例えば、ファシリテーション力は、コンサルティング業界におけるプロジェクトが、チームワークでありクライアントワークであるからこそ活かせます。プロジェクト推進にあたって、チームメンバーと議論をする機会が多々あるため、メンバー間をつなぎ、議論を活性化させ、合意形成するスキルは欠かせません。またクライアントワークのため、クライアントの立場に寄り添う傾聴力や、意見を引き出す対人関係のスキルは必須です。

より上位の役職に就くほどこのスキルは要求されるため、総合商社にて高く評価されるファシリテーション力は、コンサルティングファームにて活躍するためには欠かせないスキルでしょう。飲み会のセッティングなどの細かな配慮も総合商社勤務経験がある方は得意と言えます。

こういう人は転職しない方がいい

「総合商社における待遇に非常に満足している人」はコンサル転職に不向きかもしれません。

待遇に関しては、給与や安定雇用が挙げられます。

先程給与について述べましたが、年収面で見ると総合商社は4年目で1,000万円前後であるのに対し、アクセンチュアやデロイト トーマツ コンサルティングに若手で転職すれば、役職が下のポジションから入社した場合600万円前後に下がります。そして、総合商社は福利厚生が非常に充実しており、住宅補助金や寮が完備されていることから、可処分所得を考えると総合商社に大きく分があると言えるでしょう。

また安定雇用については、総合商社では解雇がほとんどなく定年まで高確率で働くことができるのは魅力的と言えます。一方で外資系コンサルティングファームではUP or OUT（昇進するか、さもなくば退職するか）の文化がある会社もあります。実際には退職を迫られるわけではなくても、アサインされない状態が続き結果として退職することになります。

この文化は、成果主義の下に成長意欲の高い人が集まるため、ファームで成長がないならば新たなキャリアを選択するほうがファームと個人の双方にとって良いというポジティブな考え方に基づきます。現在ではその傾向が薄まりつつあるも、実情として平均勤続年数は5年前後とかなり低い数値です。

以上のような待遇面で、総合商社に高い満足感を持ち、コンサルティングファームへの転職はリスクだと考える方にとっては、コンサル転職は最善の選択肢ではないかもしれません。

海外の機会に溢れているわけではない

総合商社においては、海外勤務のチャンスが大いにあることも魅力の一つです。コンサルティングファームにおいても、海外勤務の可能性はありますが、総合商社ほどではないのが実情です。

五大商社であれば、海外勤務者が従業員のおよそ20％であり、中堅社員の常駐や若手社員の研修といった海外勤務の機会は多様にあります。一方で命じられた勤務先が自分の希望とは違う（欧州を希望していたのに、アフリカの発展途上国を命じられた等）ケースも多々あり、それがネックとなって転職を検討することもあるようです。

一方でコンサルティングファームの海外勤務事情ですが、日系と外資系に分けて推察します。

日系コンサルティングファームにおける海外勤務の機会としては、クライアントの海外進出を支援するケースや海外オフィスへの常駐が挙げられます。

前者は、自分が担当するクライアント次第であり、またプロジェクトの長さにもよるので、最長で数か月の出張という形態となります。一方で後者のようなチャンスもありますが、こちらは優秀な社員に向けた限定的な枠に限られるため、総合商社よりは狭き門といえるでしょう。

そして外資系コンサルティングファームにおける海外勤務の可能性は、さらに低いものとなります。あくまで海外に本社を置く企業の日本支社であるため、クライアントは日系企業であり、日本支社から海外支社へ転勤することはほとんどありません。こちらも限られた枠のみですので、高い実績と言語能力が要求されます。

もちろんコンサルティングファームでは、日本にいながら海外の方と協業する機会は多いため、グローバルな働き方は可能です。しかし海外に常駐したいという場合には、総合商社のほうが可能性は高いかもしれません。

例外的にはマッキンゼー・アンド・カンパニーなどは海外のプロジェクトや、海外オフィスへの異動も相対的に多いです。

チャレンジングな環境があることは間違いない

ここまでの話で、コンサルティングファームでの働き方が、チャレンジングであることはご理解いただけたでしょうか。

総合商社と比較して、若手のうちから裁量権が大きく、プロジェクトは数か月単位のため成長スピードも圧倒的と言えるでしょう。業務内容としても、既存事業の成長戦略や新規事業立案といった非常にスケールの大きなプロジェクトに携わることができます。

そしてファーム全体でプロフェッショナルマインドを重要視し、高い成果が常に要求される環境は、スキルとマインドの両面で自己成長が叶いとても刺激的でしょう。また海外のコンサルタントとチームを組むこともあり、日本にいながらグローバルな働き方ができます。

総合商社に悶々とし、以上のようなチャレンジングな環境に魅力を感じる方は、若いうちからのコンサル転職を強くおすすめします。

総合商社からコンサルティング業界へ転職したい方へ

とはいえ、総合商社からコンサルティングファームへの転職は不安がつきものです。具体的にどのような方が転職できるのか、どのような対策をすればよいのか、入社後のキャリアパスはどのようなものがあるのか、など多岐に渡ると思われます。

当社運営のSTRATEGY:BOOTCAMPでは総合商社からコンサルティング業界へ転職した事例を詳細にご紹介できます。加えて転職サポートも手厚く行っており、現役のコンサルタントやコンサルティングファーム出身者が数多く在籍していますので、ギャップの無い働き方のご説明が可能です。

商社となると、周囲に高学歴や有名企業出身の方も多く、そのコネクションのもとでバイアスのかかった情報も増えてしまいます。

自分がどうありたいかを真に理解することや、世間的な基準との乖離を避けるためにも、第三者から意見をもらうことは非常に有益であると考えます。是非一度お気軽にご相談ください。

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